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柔道整復師の施術は医療行為ではない?

公開日:2019/01/01  最終更新日:2018/12/27
    

今や医療や介護業界からも募集されたり、開業する人も増えている柔道整復というスペシャリスト、施術自体は医療の行為に当てはまるのか、こうした疑問も持ち上がっています。

同じ医療人となる医師にできる行為ができない、しかしながらそれに匹敵する施術をウリにしているようです。

 

 

 

 

 

基本的に治す施術が行えない医療人

体の調子が思わしくなく、病院へ診察に行くよりも整体院や整骨院などの施設にて不調を和らげてもらう患者も少なくありません。

今、医療や介護業界からも柔道整復師が求められていますし国家資格であるため就職難にはならないことから資格取得も相次いでいます。

しかし気になることには医療機関からも求人情報が出ているものの、医師と違い柔道整復師の施術は医療行為にならないという内容です。

スキルアップした術師は、あん摩やマッサージ、リフレクソロジーなどまで用いりますが、こうしたジャンルの共通点はずばり、医療に結び付ける行為ではないということです。

簡単に言えば、命に関わる医療行為ができるのは看護師ではなく医師に限定されている、こうした違いと同じように医療範囲に踏み込むような表現が柔道整復師にはできません。

例えるならば「病気が治る」こうした表現での施術ができません。

医療業務の制限を受けていない医師とは反して、傍系の施術者とみなされています。

日本では未法制、これは法の改正がなければ原則、体への影響の標榜ができないので結論から述べれば、医療行為ではありません。

ですから治るや完治するのではなく緩和や改善、自然治癒力などの療法になります。

 

メスや麻酔薬などを用いる施術ができない

何らかの異常がある時、病院であれば薬や手術などの医療技術を用いて治療をしますが同じ医療の資格であるものの、できることはないのでしょうか。

基本的には医師からのバトンタッチとした医業類似行為に限定されています。

整体や整骨院などでの求人情報も増えているように行える内容としては、打撲や捻挫、脱臼などの治療です。

骨が折れていないものの筋肉が損傷している状態で、先に述べたように、病院であれば麻酔薬を用いてメスを握る医療行為が行われますが、医療法によりそれらを使えません。

だからこそ柔道整復術を用いて、体の部位を正常な位置に戻す手技で整えてくれます。

国家資格でもあり、専門学校や大学で知識と技術を習得し試験合格にて患者に治療をすることが許されています。

医師でないなら、治せないのなら、求められる存在ではないのではないのか、こうした疑問も出てくるでしょう。

しかし医師の判断がなくとも患者に対し自分の判断で治療内容を確定できるのです。

 

自由診療となる行為に強みを持っている

求人数として多い整体・整骨院にいる柔道整復師にできるのは、肩こりや腰痛を改善する治療として手技や温・冷によって症状を改善させられる行為です。

施術が医療行為でないのなら、その治療は自由診察であるケースが一般的です。

もちろん治療費3割で施術も受けられますが、その内容は限定されており、骨折や脱臼などですが、この場合には医師による治療を行った上での施術になります。

「緊急性」ここもポイントで、医師の同意がなければ診察を行えません。

柔道整復術は後遺症をはじめ、検査でも原因不明となる不調に強みを持つため、治療を受けた患者の多くが柔道整復術を評価しているのも事実で、もとの体へ戻す、こうした以前と同じように動けるように整えてくれる術者です。

ちょっとしたダルさも、薬の副作用が不安ならば施術で緩和も可能です。

治療となれば、医師が発行する同意書や診断書が必ず必要ですが、未病ならば、柔道整復術という施術で健康を維持させられるため、高齢・子供・女性の患者数の多い施設などで活躍が期待されています。

また知っておきたい情報としては医療費の問題で、一般的に医師が行うならば保険適用による3割負担で済みます。

柔道整復術では、マッサージによる浮腫みなど、症状を改善する場合などは保険対象外になるケースがあるものの、例えば筋麻痺や関節拘縮などで、かかりつけ医師がマッサージなど柔道整復術を必要だと判断した場合にはしっかり適用されます。

まずは、かかりつけ医師に相談するか、あるいは近くに病院より柔道整復術を行う施設があるのなら、先に相談してからアドバイスをもらうのも手の内です。

 

柔道整復術というように医師にできる行為とは違い、手技を使った内容に限定されている術者になりたい人は増えているようです。

医療人として、しっかりアプローチできることは証明されています。

医療の行為が限定はされているものの、その実績も患者から評価もされており、緩和や改善の策として利用者も多い傾向です。