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柔道整復師の国家試験を受けるための条件とは?

公開日:2019/04/15  最終更新日:2019/04/09
    

柔道整復師になりたいということであれば、定められたカリキュラムに沿って学ぶことができる養成機関に通う必要があります。

養成機関で3年以上通って技術や知識などを学ぶ必要があります。

試験は筆記試験を受けて合格したら実務に就くことが可能です。

 

 

柔道整復師の養成機関で学ぶ必要がある

柔道整復師になるためにはそのための養成機関に通う必要が出てきます。

養成機関というのは認められた3年制の専門学校や短大・4年制の大学です。

短大や大学というのはどこでもいいというわけではなく、養成機関に認定されている109校の中から通うべきところを決めなければいけません。

109校の学校の中であれば、どこに通っても全然構いませんが、試験の合格率や売りにしているところなどが全然違いますので、自分にマッチしたところを選ぶのがいいです。

自分が何を求めているのかということを把握したうえで、養成機関選びをするということです。

養成機関は専門学校や短大、大学になりますが、こういうところに通うためには高校卒業が前提となります。

高校卒業をしておかないと養成機関にすら通うことができなくなるということです。

高校を中退したとか中学卒業しか学歴がないということならば、柔道整復師になることすらできなくなります。

学歴がないということであれば、高校を卒業するか、高等学校卒業程度認定試験に合格して高校卒業の資格を得るという方法を取ることになるでしょう。

高等学校卒業程度認定試験は科目数が多いので計画的に勉強をしていく必要がありますが、高校に通うよりは短期間で高校卒業の資格を得ることが可能です。

 

社会人なら働きながら通えるところに行く

柔道整復師になるのであれば、独学で学ぶということは一切できません。

少なくとも養成機関を卒業するもしくは卒業見込みであることを証明したうえで、国家試験を受ける必要があります。

それは社会人であっても同様です。

社会人でも専門学校などの養成機関に通うことが求められます。

社会人の人が取り得る方法としては、会社を辞めて昼間に通える養成機関に通う方法と会社に通いながら夜間に通える養成機関に通う方法の2通りが考えられます。

どちらも一長一短ありますので、自分のニーズに合った方法を選んでください。

前者の場合は会社を辞めてまで養成機関に通うことになるので、講義や実習に集中して学ぶことができるのはいいことですが、養成機関に通っている間は収入が確保できない可能性があるので、収入をどのように確保するのかが課題です。

後者の場合は会社を続けながら養成機関に通うことになるので、収入を確保しながらみっちりと学ぶことができますが、仕事で忙しい時にはなかなか通うことが難しい可能性があります。

2つを両立させるということが課題になりますので、両方とも疎かにしないとか健康に留意するなどが重要になるでしょう。

夜間で通うことができる養成機関はかなり少なくなるので、それをうまく見つけられるかもポイントです。

 

卒業もしくは卒業見込みである必要がある

専門学校や短大であれば3年、大学であれば4年間みっちり学んだうえで、卒業することもしくは卒業見込みでないと国家試験を受けることはできません。

別の言い方をすると、卒業できないということであれば試験を受けることができないということです。

卒業年次に試験を受けて無事に4月から仕事に就くというのであれば、在学中にきちんと勉強をしないといけないです。

在学中に勉強をして柔道整復師としての技術を身につけなければ、実務についたとしても通用するわけではないでしょう。

こういう仕事に就きたいということで専門学校や大学などに行っているわけですので、ストレートに卒業できるように単位を取得するべきです。

卒業要件の一つに挙げられているのが、事実上の実技試験に当たる認定実技試験です。

国家試験は以前筆記試験と実技試験がありましたが、現在は筆記試験のみになり、実技試験は教育機関の卒業要件の一つとして残りました。

実技試験は柔道整復実技と柔道実技の2種類において審査があり、それをパスしないと卒業することができませんので、それに向けて一生懸命練習をする必要があります。

卒業に向けての最後のハードルが認定実技試験に当たりますので、きちんとクリアをして最後の試験に向けて集中するのがいいでしょう。

 

柔道整復師の国家試験を受験するための条件は、3年制以上の養成機関に通って、卒業もしくは卒業見込みであることです。

3年制以上の養成機関は専門学校や短大、大学があります。

自分たちの求めるものに応じて養成機関を選ぶことです。

社会人であれば、夜間に学ぶことができる養成機関を探すことにより、働きながら養成機関で学ぶことが可能でしょう。

養成学校に行くだけでなく、卒業もしくは卒業見込みである必要があります。

必要とする単位をきちんと取得し、最大のハードルである認定実技試験をパスする必要があります。