【人気の求人募集を徹底比較!】柔道整復師の就職や転職におすすめの整骨院・接骨院をランキングでご紹介します!

柔道整復師にかかる際の注意点を知ろう

    

柔道整復師の治療は接骨院や整骨院で受けることができます。

治療は損傷部位に対して関節や骨を適切な位置に戻して固定することから始まります。

重ねてマッサージや温熱療法を併用することで修復能力を上げていきます。

人間の持つ治癒能力が最大限発揮できるように手術をせずに治療してくれることで注目されています。

ただし健康保険の適用内で治療を受けようとすると細かい要件があり、うっかりしていると全額自己負担になりかねません。

注意点を把握して施術費用が大きな負担にならないように気をつけましょう。

健康保険の適用対象になるかを確認する

施術の全てに健康保険が適用できるとは限りません。対象になる施術をしっかりと確認しておきましょう。

大きく分類すると急性の外傷による骨折・脱臼・打撲・捻挫などに対して行う治療が健康保険の対象です。

ただし骨折と脱臼に関しては応急処置の場合を除いて治療している医師の同意が必要になります。

慢性的な肩こりや過去の外傷が原因の後遺症などは健康保険の対象外になります。

しかし健康保険の対象外だからと言って全て自己負担になるわけではありません

通勤や勤務中の怪我は労災保険の適用になりますし、車や自転車との接触が起因の怪我は自賠責保険の適用になります。

怪我の原因によって適用できるものが異なるのが複雑になってしまうところです。

受診した病院に尋ねれば答えてくれる内容なので気が付かない間に全額自己負担になっていることがないように気をつけましょう。

療養費支給申請書に自分で署名する

健康保険の原則は償還払いです。

患者さんが費用の全額をいったん支払い、後日患者側から保険者へ請求を行うことで、一部負担金以外の返還を受ける仕組みになります。

柔道整復師の治療は償還払いの例外として受領委任が認められています。

これは患者さんが一部負担金を治療を受けた際に支払い、残りの金額を治療した側が保険者に請求する仕組みです。

療養費支給申請書は受領委任として各健康保険組合への請求を、治療を受けた人が委任したことを示す用紙になります。

後から記載しておくからと言われ、白紙の用紙を渡されることもありますが間違った請求につながるので必ず記載してもらい、その内容を確認してから署名をしましょう。

書かれていることはそんなに難しい事ではなく、自分が負傷した部位、負傷日に合わせて施術の日数と施術日が書かれています。

治療日数を思い出しにくければ手帳等にメモを取りましょう。

混みあう窓口では時間をもらうことがためらわれますが重要な書類です。

とっさに確認を依頼されると戸惑う心配もあるので、ゆっくり確認できる環境を用意してもらい、不明な点はその場で聞いてしまうのが得策です。

受診する前にインターネットで調べれば確認すべきポイントと内容が簡潔に示されています。

事前に用紙を確認しておき、慌てずに用紙を見ることができれば安心です。

長期間の治療になる場合は医師の診断を必ず受ける

受診しはじめた当初の原因は健康保険適用対象内でもそのうち慢性的な痛みとみなされてしまえば保険対象外となってしまいます。

評価は健康保険組合がするため治療期間や原因の捉え方が異なってしまうと自己負担と認定され、後から請求される事態が発生します。

長期間の治療となってしまった場合は必ず医師の診断を受けた上で、今後の治療方針を柔道整復師とも相談しましょう。

医師の診断結果から整形外科での治療が始まってしまった場合は注意が必要です。

整形外科と重複して施術を受けてしまうと施術側が全額自己負担になります。

整形外科にも施術を受けていることを伝え、どちらの治療が改善につながるかを両方から検討してもらうことが大切です。

健康保険の適切な請求のために健康保険組合から患者さんに直接問い合わせされることがあります。

不正を疑われているわけではなく単なる確認なので誠実に対応しましょう。

聞かれる内容は施術内容や負傷部位に合わせて施術の年月日などです。

期間が経ってしまっていると思い出して答えるのが難しくなるので記録を取っておくと確実です。

場合によっては照会が数か月後になることもあります。

治療が開始したときからその可能性を考慮して記録を取り、領収書等は保管しましょう。

治療が終わったとも済んだことだからと捨ててしまわず、ある程度の期間は保管することをお勧めします。

健康保険を利用して受診しようとするといくつか注意が必要ですが施術を遠慮してほしいと言うような意図は全くありません。

施術を行う人の中には架空請求や水増し請求といった心無い請求を行ってしまう人がいます。

それを防ぐための健康保険組合の対応なので患者さんに責めがあることは稀です。

しかし結局健康保険が適用できないとすべて自費となり患者さんの負担が大きくなります。

知らない間に適用外になっていないよう、適用要件は自分でもきっちりと把握し、不安な点がある場合は積極的に通っている病院に確認するようにしましょう。

施術を受ける側だからと受け身にならず、能動的に動くことが大切です。